追加制作で型紙がないときは｜実物からの再作成と権利の確認

完成服からの再作成は、元の設計をそのまま取り出す作業ではない

現物の外側からは縫い代や芯、裏側の構造が分からないことがあります。着用による伸びや縮みもあるため、寸法を写すだけで新品時の型紙を再現できるとは限りません。ほどく必要がある場合は元の服への影響も考えます。

再作成した型紙は新たな試作で形を確認します。元のデザインや型紙の利用条件がある場合は、別の制作先による再作成が認められるかも個別に確認します。

使う物・使う人・使い方を一組にして確認する

「商用利用できる」という言葉だけでは、完成品の販売、型紙データの販売、別の縫製先への共有まで同じ範囲とは限りません。何を誰に渡して何を作るのかを具体的に分けます。素材や型紙ごとの条件、契約、権利者の案内を個別に見る必要があります。

「この型紙で作った服を自店で販売し、縫製は外部へ委託する」という用途なら、完成品販売と外部委託の二つを伝えます。「買ったので自由に使えるはず」と省略すると、データの受け渡し段階で止まることがあります。

この整理だけで個別の適法性を判断できるわけではありません。不明な範囲は提供元へ問い合わせ、契約判断が必要な場合は専門家へ確認します。

少数でも「どの状態を合格とするか」が必要

同じ寸法で作ったつもりでも、測定位置や素材の戻り方で数値が違って見えることがあります。基準サンプルだけでなく、測る箇所と条件をそろえて比較します。糸始末、左右差、付属品、汚れなどは、寸法とは別の項目です。

納品品が基準と違う場合は、承認した版からの差か、依頼後の追加希望かを切り分けます。全数に出ているのか一部なのかで、返送や修正の方法も変わります。追加制作の前に基準を更新し、古い試作と新しい指示を混ぜないようにします。

元服の変形・洗濯後の寸法と、再現したい仕上がりを分けます。型紙再作成、仮縫い、追加縫製を別に見積もります。

関連する公式資料

文化庁：著作権契約書作成支援システムについて

最初の一型を、確かめられる形に。

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